中途採用が「売り手市場」といわれる昨今においては、企業にマッチする人材を採用するまでに苦戦することもあるでしょう。こうした状況は今後も続くといわれており、採用における課題解決に向けて、日々検討を重ねている採用担当者も多いのではないでしょうか。

そんななか、採用活動の手段として利用され、また比較対象となっているのが「人材紹介」と「Webサイトを中心とした求人広告」かもしれません。どちらの手段もメリット・デメリットがあり、この選択は採用担当者を悩ませるところ。今回は、「人材紹介」に焦点を当てながら、そのメリットとデメリット、コスト面などについて「求人広告」との違いについてお伝えします。

人材紹介のメリット・デメリット

人材紹介とは求人を行っている企業に対し、条件に見合う候補者を紹介するサービスです。人材紹介を活用する前に知っておきたいメリットとデメリットについてまとめました。

メリット

人材紹介を活用するうえで、まず挙げられるメリットは「人的コストの削減」が可能な点でしょう。候補者の選定から面接設定、就業条件の明示・交渉といった採用プロセスの大部分を人材コンサルタントに任せることができます。また、人材コンサルタントに的確な人材要件を伝えれば、あとは待っているだけで要件に近い人材に会うことができるのも大きなメリットです。自社担当者に任せると多大なコストがかかる作業を人材コンサルタントに任せることで、コスト削減につながります。加えて、人材紹介は成功報酬型になることから採用者の紹介があるまでは、費用がかからないことも魅力でしょう。

そのほか、人材採用において、人材コンサルタントからさまざまなアドバイスが受けられるという利点もあります。他社に採用活動を知られたくない幹部ポジションや新規プロジェクトメンバーの募集についても、非公開求人として転職希望者に提案してもらえるため、情報漏れもなく安心です。転職希望者に対しても客観的な立場で企業の魅力を伝えてもらえるので、転職希望者は安心して企業への応募を検討できるでしょう。

デメリット

一方で、人材紹介を利用しても、「必ずしも紹介してもらえるとは限らない」という大きなデメリットもあります。せっかく依頼しても、人材が来なかったり、期限内に該当する人材を紹介してもらえなかったりするようでは、意味がありません。また、紹介してもらえる採用候補者は自社のみと面談しているとは限らず、ほかの企業にも紹介されている可能性もあるため、採用を決めたとしても、場合によっては辞退される可能性もあるでしょう。

加えて、初期投資が無料の成功報酬型でも、入社者の年収に合わせた採用フィーが発生します。優秀な人材ともなれば、それだけ採用にかかるコストが大きくなってしまうのです。
そのほか、採用活動において得たノウハウを自社に蓄積しにくいのもデメリットのひとつ。上述したように、人材コンサルタントに採用活動の大部分を委託できるのはメリットと言えますが、採用活動において得られる転職希望者の反応や採用活動の成功要因を把握できなければ、今後に活かすことができません。こうしたノウハウを得るためには、人材コンサルタントにすべて任せるのではなく自ら積極的に活動に参加し、人材コンサルタントとともに採用を進めていく意思が必要です。

人材紹介と求人広告の違い

人材紹介と並んで、求人で活用されるのが求人広告です。では、人材紹介と求人広告では、どのような違いがあるのでしょうか。

人材紹介と求人広告では、まず、料金体系が異なります。

人材紹介の採用フィーは入社者の年収に左右され、実際の交渉が進むまで、採用にかかる具体的な費用が見えにくい面があります。一方で、求人広告は条件に合わせたプランごとの価格が明確で、予算が立てやすいのが特徴です。ただし、人材紹介は採用した際に採用フィーを支払うのみですが、広告枠を確保する求人広告では、採用可否に限らず費用がかかります。

加えて、採用の候補となり得る人材の数も異なります。人材紹介はピンポイントで条件に合った人材との交渉となりますが、そもそも来ないこともあり得ます。一方で、求人広告は多様な人材が応募してくることから、人材紹介と比べて選択肢を広げられるのが利点です。ただし、求人広告は求人媒体の選び方によって人材層が異なるため、媒体選びが鍵を握るでしょう。

また、選考プロセスをほぼ代行する人材紹介と違い、求人広告はサービスやオプションに左右されるのが難点です。しかし、こうした課題を解決しつつ、低コストで運用できるのも求人広告ならではの利点と言えます。プロの視点で採用活動をサポートしてくれる求人広告代理店を利用すれば、効率よく、低コストで実施できるでしょう。求人広告代理店なら、媒体の特徴に合わせた効果的なサービスを提案し、自社に適した人材の採用に向けた提案を受けられます。

→求人広告代理店については以下もご覧ください。

「直販とどう違う？求人広告代理店のメリット・デメリット」

人材紹介にかかるコストの目安

では実際に人材紹介を利用した際に必要となる費用はどれほどなのでしょうか。料金体系の種類や必要コストの目安をまとめました。

料金の種類

人材紹介は成果報酬型で、「届出制手数料」と「上限制手数料」の2つの紹介手数料が法律で定められており、その支払いは求人者となる企業が担います。紹介手数料以外に求人受付手数料が請求されることもありますが、上限約700円なので、大きな負担にはなりません。

必要コストの目安

では、2つの紹介手数料から、それぞれの特徴を確認してみましょう。

• 届出制手数料
  理論年収に対する割合で算出し、上限は50%（税別）とされています。理論年収とは想定年収とも言い、1年通して働いたと仮定したときの収入総額を想定した金額のことです。なお、ここで示す50%とはあくまで上限であり、多くは30～35%、またはそれ以下に設定されることがほとんどです。特殊専門職やエグゼクティブ職などは40%以上と高めに設定されていることもあります。
  理論年収の算出方法は、人材紹介会社によって多少異なりますが、一般的には通勤手当以外すべての手当を含む「月給×12ヶ月×ボーナス1年分」。年収において変動給が多い場合は、企業の平均額や前年度実績に基づきます。また、ボーナスに関しては、入社直後の1年間ではもらえるボーナスに限りがあるので、平均的な成績の社員が満額もらった場合を想定した金額を考慮します。
• 上限制手数料
  制度上はあるのですが、実際に設定している人材紹介会社は少ない傾向にあります。細かい例外を除くと、基本計算式は、賃金額の10.5%相当額が上限で計算期間は最大6ヶ月。このときの条件となる年収額は、届出制手数料とは異なり、理論年収ではなく、対象とする期間に実際支払われた金額で計算します。

人材紹介も求人広告も使い方次第

人材紹介は選考プロセスの手間がかからず、企業に適した人材をピンポイントで紹介してもらえる方法です。一方で、求人広告は人材紹介よりも手間がかかるような印象がありますが、多くの人材に会えるという大きなメリットがあります。

人材の紹介を待っていても、そもそも良い人材が人材紹介会社に登録しているとは限りません。その点、求人広告は、幅広い利用者層が期待でき、潜在的な人材を発掘できる可能性も高いでしょう。とはいえ、どのような求人広告なら成果を出せるのか、媒体選びを迷っている企業も多いでしょう。

「採用の窓口」では、全国対応で無料情報提供を行いながら、企業に適した求人広告を提案し、ひとつの窓口で担当者がさまざまな相談に対応します。求人広告を変更する際の費用も不要。採用担当者様の負担を軽減させながら、効率の良い採用活動をお手伝いいたします。

人材紹介も求人広告も使い方次第で効果は変わります。ときには併用するのもよいでしょう。幅広い視野を持って、それぞれの企業に適した採用活動を見いだしましょう。