採用の費用を削減するには？｜採用コストの計算方法・平均値も解説
採用難といわれる時代、採用担当の皆さんの多くは、予定された人材の確保に奔走されているでしょう。採用するだけでも大変なのに、経営者や上司から採用コストの削減を指示される場合も多いはずです。
「どうやったら採用活動の費用を減らせるだろう？」
「そもそも、自社の採用コストは平均と比べて高いのだろうか？」
そのようにお悩みの方は、ぜひこの記事をご覧ください。自社の採用コストの計算方法や、採用単価の平均値や費用の削減方法を解説します。この記事を読みながら、自社の採用コストをぜひ見直してください。
採用コストと採用単価の違い
一般的に、採用にかかる費用には以下の2種類があります。
採用コストを下げれば採用にかかる企業の負担を抑えられます。採用単価の低下は効率的な人材採用の証になるため、積極的にコストを見直してはいかがでしょうか。
採用にかかる費用を計算してみよう
ここでは実際に、自社にかかる費用を計算する方法を解説します。採用コスト・採用単価は、以下の公式で算出できます。
なお、新卒と中途は採用手法が大きく異なるので、分けてカウントしましょう。以下では公式にある「外部コスト」「内部コスト」「採用人数」について、それぞれ解説します。
外部コストの求め方
「外部コスト」は、求人広告の掲載料や人材紹介エージェントへの手数料など、外部の企業などに支払った料金の総額です。外部コストの代表としては、以下のようなものがあります。
- 求人広告の掲載料
- 人材紹介エージェントへの紹介手数料
- 合同説明会の参加費
- 採用パンフレットの制作費
- 採用動画の制作費
外部コストは何にいくらかかったか把握できるため、費用対効果を確認しやすいのが特徴です。
内部コストの求め方
「内部コスト」とは、人事部の人件費など、採用活動にともなう自社の業務に対する費用の総額です。内部コストに分類されるのは、以下のような費用です。
- 採用に関するミーティングの人件費
- 説明会参加者の人件費
- 採用活動にともなう出張や面接の交通費や宿泊費
- リファラル採用時の報酬
内部コストは外部コストと異なり、実費としてコスト計算がしにくい一面があります。そのため、「採用活動にかかった工数×社員の時給換算値」で算出するとよいでしょう。
採用人数の数え方
一人当たりの採用単価を算出するために、対象期間で実際に採用できた人数を集計します。内定承諾をしていても、辞退された場合は人数にカウントしないため、集計の際に注意してください。
他社の採用単価の平均を知ろう
自社の採用単価を確認できたところで、企業の平均採用単価と比較しましょう。採用コストは、採用人数や対象層の年収によって大きく異なります。そのため、一人当たりの採用単価を比較するのがおすすめです。
新卒採用における採用単価
就職みらい研究所の「就職白書2020」によると、2019年度の新卒採用でかかった一人当たりの平均採用コストは93.6万円 でした。前年と比べて、費用は増加傾向にあります。新卒採用時の丁寧なフォーローアップなどによる内部コストの増加が、採用単価上昇の原因でしょう。
中途採用における採用単価
前出の就職みらい研究所の調査によると、中途採用の一人当たりの平均採用コストは103.3万円 です。中途採用のコストも、新卒採用と同様に増加中の傾向にあります。
人材紹介エージェントの手数料の相場は、理想年収の30～35%程度 です。そのため、年収の高い中途人材を採用すると、採用単価は跳ね上がりやすいといわれています。
採用の費用を削減する3つの要素
新卒・中途ともに、1名採用するのに100万円程度のコストがかかっています。少しでも採用にかかる費用を抑えるための、具体的な方法を3つ紹介します。既存の採用手法を見直し、採用コストを下げるための参考にしてください。
1.外部コストの見直し
外部コストを削減するには、採用手法の見直しが有効です。
- 営業職や事務職などを大人数採用は、定額制の求人広告を活用
- プロフェッショナルの少数採用は、成功報酬型の人材紹介エージェントを活用
- リファラル採用制度の導入
- 自社運用の採用サイトからの採用
ターゲットに合わせた採用手法を選定するだけで、採用単価を下げられます。
2.内部コストの見直し
以下のような工夫を行い採用にかかる工数を削減すれば、内部コストは下がります。
- web面接を活用して、選考にかかる交通費・宿泊費を削減
- 採用管理システムの活用で労働生産性を上げ、人事部の人件費を削減
- 採用動画を制作し、説明会参加者の人件費を削減
システム導入や動画制作により一時的に外部コストが発生しますが、採用コスト全体で見た場合は減額につながる可能性があるため活用しましょう。
3.離職率を下げ予算外の採用枠を減らす
離職率を下げる取り組みも、採用コスト削減につながります。退職者が多く予定外の人材獲得が必要になれば、総合的な採用コストが上がるためです。離職率を下げるには、以下の取り組みが効果的です。
- 採用活動時に丁寧な自社説明をし、ミスマッチによる早期離職を防ぐ
- 社員と上司のこまめな面談等を実施し、現在活躍している社員の離職を防ぐ
採用担当だけでなく、会社全体で離職率の低減に努めましょう。
まとめ
積極的に採用コストを削減すれば、浮いた費用を人材育成や福利厚生の充実など別の財源として活用できます。従業員の愛社精神を高めて離職率を下げたり、魅力的な企業として応募者が増えたりと、良い循環が期待できるでしょう。まずは自社の採用にかかっている費用を確認し、削減に向けた具体的な取り組みを実施してください。
自社の採用コストについて見直しをしたい方は、採用のプロ「採用の窓口」を利用しましょう。
