採用活動において求人広告は不可欠なもの。しかし、採用市場にはさまざまな企業の求人広告があふれ、求職者の目を引くような広告でなければ埋もれてしまいます。なかには、苦労して求人広告を作ってみたものの、思うように応募者が来ないと悩んでいる企業もあるでしょう。応募が来ない求人広告には必ず原因があります。
今回は求人広告を出しても応募が来ない原因とともに、改善のために意識したいポイントについてお伝えします。

求人広告を出しても応募が来ない原因5選

せっかく作った求人広告も応募が来なければ意味がありません。では、なぜ応募が来ない広告になってしまうのでしょうか？応募が来ない求人広告にありがちな5つの失敗ポイントを紹介しましょう。

募集内容に合った求人媒体が利用できていない

求人媒体は数多くあり、それぞれに得意とする分野が異なります。自社が募集する業種や職種に関心を持つ利用者が多く登録されている求人媒体を使っていなければ、応募につながる見込みも少なくなってしまうでしょう。過去の実績や思い込みだけで求人媒体を決めてしまうと、こうした失敗につながります。求人ごとに戦略を考え、その戦略に見合った求人媒体を選びましょう。

求職者が知りたい情報が掲載されていない

求職者は転職のリスクを軽減するため、応募前に仕事内容や条件をしっかり確認しています。知りたい情報が求人広告に掲載されていなければ、せっかく目に留まっても応募につながりにくくなります。例えば、雇用形態が分かりづらかったり、不明確だったりすると、ブラック企業と疑う求職者が出てくる可能性もあるでしょう。

求人広告に具体的な業務内容や職場環境が書かれていなければ、求職者は仕事内容をイメージできません。業務内容を曖昧にせず、例えば、「見積書や申込書など各種書類作成業務」、「メーカーやお客様からの電話対応業務」など、可能な範囲で具体的に記載することが大切です。また、月当たりの残業時間や定着率などに具体的な数字を入れたり、企業の雰囲気が伝わる写真があったりすれば、求職者からの信頼も高まります。公開できる情報は可能な限り明記しましょう。

募集条件が他社より劣っている

求職者が求める労働条件は、人によって異なります。とはいえ、まずは給与や福利厚生、仕事内容などの条件面や会社の雰囲気を確認するケースが多いでしょう。そうしたチェックポイントは、競合となる多くの企業と比較され、求職者はより希望に近い条件の企業への応募に至ります。もし、競合他社と比べて募集条件が見劣りすると思われてしまえば、応募数も減ってしまいます。また、募集条件の見劣りは、既存社員の離職にもつながる可能性があるでしょう。競合調査をしたうえで、労働条件や待遇面において見直せる部分があれば、随時見直しながら、求人広告に活かすことが大切です。

応募者に求めるスキル・条件が高すぎる

要望どおりの人材を獲得したいあまり、応募時に求めるスキルや条件を高くしすぎると、ハードルが上がって応募者が少なくなることがあります。例えば、「TOEIC600点以上」、「経験5年以上」、といった高いスキルを求める場合、本当に必要とするのであれば当然記載すべき事項です。しかし、柔軟に対応できるようであれば、まずは必要最低限の条件を書き出し、応募の間口をある程度広くしておいた方がよいでしょう。

ホームページが古いままで、更新もされていない

求職者は求人募集をしている企業のホームページや採用サイトをチェックして、応募する際の判断材料のひとつにしています。企業のことを知りたい求職者は、事業内容や業界における立ち位置、社風などによって企業の雰囲気を知ろうとするのです。しかし、情報収集源となるホームページが古いままで更新されていなかったり、スマートフォン未対応の状態だったりすると、求職者は興味を失ってしまう可能性があります。場合によっては、「ホームページにかける費用がなく経営が苦しいのではないか」、「古い体質で時代遅れの会社なのではないか」というイメージを持たれかねません。ホームページの見栄えや更新頻度について、求職者の視点も考えながら見直してみましょう。

“分かりにくさ”が招く求人広告の失敗例

上述した「応募が来ない原因」のなかでも、最初に求職者がチェックするのは、求人広告の内容です。そもそも求人媒体選びに失敗すると見てもらえる可能性も減ってしまいますが、求人広告を見てくれた人材さえも逃してしまう原因のひとつに、求人広告の「分かりづらさ」が考えられます。求人広告を作る際の注意点として、避けるべきポイントとともに失敗例を具体的にまとめました。

会社概要がない

先にもお伝えしたとおり、求職者は転職時のリスクを避けたいと考えています。そのため、競合他社と比較して強みや経営理念まで、しっかりチェックしたうえで自分の将来を企業に委ねられるかを判断しています。しかし、求人広告内に会社概要が書かれていなければ、求職者は不安を覚えてしまうのです。認知度の高い大手企業でもない限り、特に会社情報を明確にすることは重要です。ベンチャーであれば起業した志を記載するといった工夫を取り入れながら、会社のイメージが伝わる文章を加えてみましょう。

目標や方向性、業務内容が分からない

求職者は仕事に対するやりがいを求めており、応募する部署の業務目的や企業全体に対する貢献内容を知りたいと考えています。しかし、実際の仕事内容や目標が分かりづらい求人広告では、働いている環境をイメージしづらく、応募につながりにくくなってしまいます。例えば、具体的な業務内容がほとんど書かれておらず、「営業職」、「一般事務」、「SE」といった職種だけが書かれているケースや、どのようなポジションでどれぐらいの責任があるのか分からないような役職募集では、応募が減ってもおかしくありません。

福利厚生や職場環境が書かれていない

待遇面も、求職者が重要視するポイントです。しかし、年収の上下限のみ、または「前職の給与を考慮」といった曖昧な情報しか掲載されていなければ、具体的な年収がイメージしづらく、応募をためらう原因になってしまいます。福利厚生においても、「社会保険完備」「社内規定による」といった不明瞭な情報のみであれば、不安視されても仕方ありません。求職者に安心して応募してもらうためにも、例えば、平均残業時間や有給休暇取得率の具体的な数値を書くといった工夫が必要でしょう。

結果を出せる求人広告を作るには

ここまで失敗例を紹介してきました。では、「応募が来ない求人広告」から、「応募が増える求人広告」にするにはどうすればよいのでしょうか。改善のポイントをお伝えします。

応募者目線で求人広告を見直す

まずは、採用担当者としてではなく、応募者として求人広告を見直してみましょう。求職者がどんな思いで仕事を探しているのか、また、どんな条件をチェックしているのかが分かれば、相手に響く広告作りに役立ちます。

例えば、“安定を求めている求職者”は求人広告にどのような情報を求めるのか。安心して働けるように「業務内容」や「待遇」、「福利厚生」の詳細を記載するのは欠かせません。給与に自信があれば、「○○歳で平均年収約□□□万円」とはっきり書くのもよいでしょう。職場環境を示すなら「60%以上が5年以上勤務」、「残業は月20時間程度」など、具体的な数字を提示することも大切です。福利厚生についても、「寮や社宅は月○○円」、「妻や子ども1人に対し○○円の手当」など、より細かい情報を提供すると、求職者からの信頼につながります。曖昧な文章だけでは、企業で働くイメージが湧きにくいものです。可能な限り、明確な情報を提示することで求職者の関心を集めることができるでしょう。

もう少し例を見てみましょう。

今度は、“求職者が仕事にやりがいを求めている”ケースを考えてみましょう。この場合、業務内容をできるだけ詳しく知りたいはずです。例えば、商品販売や営業職の場合には、商品名はもちろん、顧客層や使用ツール、営業手法、担当エリアなど、働く現場をより具体的にイメージできる文章が必要です。加えて、事業目的や簡単な目標を記載するのもよいでしょう。公開できる範囲で、可能な限り具体的に記載しましょう。

ほかにも、“安心感を求める求職者”は、未経験からの転職であるケースが考えられます。未経験者からでも募集する場合には、「研修制度が整っているので未経験からでも安心してスタートできます」といった一文や、「この会社で働くメリット」をアピールしながら、不安を解消できる文章を考えてみましょう。「こんな知識が身につきます」「こんな人たちと働けます」といった細かい内容でも構いません。応募者の気持ちになって、求人広告を作ることがポイントです。

→求人広告の作り方については以下もご覧ください。

効果的な人材採用を可能にする求人広告の作り方

求人募集の方法を見直す

求人広告にはさまざまな方法がありますが、近年主流となっているのがWebでしょう。インターネット上にも多くの求人媒体がありますが、媒体ごとに特徴が異なるため、それぞれの強みを理解したうえで、適切なところを選ぶ必要があります。ときには競合他社がどのような方法を選んでいるか、検索エンジンを利用して調べるのもいいでしょう。

求人広告代理店に相談する

採用活動において採用担当者が十分な知識を持っていたとしても、コア業務と並行しての作業ともなれば、十分な対応が難しいこともあるでしょう。より効率よく、成果を高めるために健闘したいのが、求人広告代理店の活用です。プロの視点で採用活動をサポートしてくれるため、人的、金銭的コストを削減できるうえ、課題の改善もスムーズです。数多くある求人広告から、最適な媒体とプランを検討する際にも、豊富な情報から選択できるため、効率的で成果にもつながりやすくなります。

「採用の窓口」では、ひとつの窓口で全国に無料対応。徹底した価格追求で、2万件以上の蓄積データから最適な媒体をご提案します。複数の求人広告メディアに掲載したい場合でも、原稿修正などの依頼や相談が一括対応できるので、採用担当者様の負担を軽減できます。採用活動において効率よく成果を挙げるためにも、専任担当制による充実のフォロー体制が整っている「採用の窓口」にご相談ください。

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応募が来る求人広告を作るためには

応募が来る求人広告作りに、特別な方法や画期的な方法があるわけではありません。どれだけ求職者の目線に立ち、丁寧に求人広告を作れるかどうかが大きな鍵を握ります。求人広告作りに不安を感じている場合や、効率よく成果を求めたい場合には、求人広告代理店に協力を求めるのもひとつの手。まずは現状の求人広告を見直しながら、採用活動を成功に導きましょう。