ジョブ型雇用とは？特徴やメリット・デメリットを紹介
ジョブ型雇用は欧米で主流の雇用形態でしたが、近年も導入する企業が増えてきました「我が社も中途採用にはジョブ型雇用を」と考えている人事担当者もいるでしょう。
ジョブ型雇用を導入するにはメリットはもちろんのこと、デメリットも把握しておく必要があります。本記事ではジョブ型雇用が注目されている理由やメリット・デメリットを紹介します。
ジョブ型雇用とは？注目されている理由と共に解説
はじめにジョブ型雇用とは何か、概要や注目を集めている理由を解説します。
ジョブ型雇用と従来の雇用法との違いなども紹介するので、ジョブ型雇用の導入を検討している方には参考になるはずです。
ジョブ型雇用の特徴
ジョブ型雇用とは、職務内容を明確に定義して職務を実行できるスキルや資格、経験を持っている方のみを限定雇用する方法です。
欧米では長年主流となっている雇用方法ですが、まず人材を採用してから適材適所に割り振るメンバーシップジョブが日本では主流でした。そのため、ジョブ型雇用は近年になるまで長い間あまり採用されなかった形態です。
しかし、近年は専門性が高い職種も出現し、社会情勢の変化などによってリモートワーク化も加速しました。そのため、日本でもジョブ型雇用を導入する企業が増加中です。
経団連もジョブ型雇用の推進を推進しており、これからこの雇用形態を取り入れる企業が増えると予想されています。なお、現在ジョブ型雇用を導入している有名企業は、カゴメ、KDDI、資生堂などです。
ジョブ型雇用が注目されている理由
ジョブ型雇用が現在、日本で改めて注目されている理由は以下のようなものが挙げられます。
- 終身雇用の限界
- ダイバーシティの浸透
- ビジネス競争のグローバル化
かつて日本の企業では、新卒で入社した会社に定年まで勤めるのが一般的でした。しかし、現在は転職する方も珍しくなくなり、企業も時間をかけて社員を育成するより即戦力を求める傾向にあります。
また、女性やシニア層の社会進出により、フルタイム勤務だけでなく時短勤務やフレックス制を利用したい方が増えたこともジョブ型雇用が増えた一因です。ビジネスがグローバル化し短期間で一定の成果を挙げることが求められるケースが増えたのも、ジョブ型雇用が増えた原因といわれています。
ジョブ型雇用3つのメリット
転職する方にとってはジョブ型雇用が有利なことも近年では増えました。企業にとっても仕事によってはメンバーシップ型雇用よりジョブ型雇用のほうが優秀な人材を集めやすいでしょう。
ここでは、ジョブ型雇用のメリットを3つご紹介します。
即戦力を採用しやすい
ジョブ型雇用最大のメリットは、即戦力となる人材を採用しやすいことです。ジョブ型雇用は、仕事内容と求める能力を明確にしています。そのため、応募してくる人材も求人に合わせた方がくる可能性が高いです。
ジョブ型雇用の人員は入社してすぐ専門性の高い仕事を任せたとしても、問題なくついていけるでしょう。会社側も一から仕事を教える必要もないため、採用コストを削減できます。求職者にとっても、自分のスキルを活かせるといったメリットがある点は従来の雇用形態にはないメリットです。
雇用のミスマッチが起こりにくい
雇用のミスマッチが起こりにくいのも、ジョブ型雇用のメリットといえます。
メンバーシップ型雇用の場合、「営業希望で入ったのに、全く別の仕事に所属となった」といったケースも起こりかねません。その結果、仕事に対するモチベーションが失われて早期離職に繋がる恐れもあります。
ジョブ型雇用の場合は、あらかじめ募集する仕事の内容が限定されています。ミスマッチが起こる可能性は低く、離職率を減らせるでしょう。
高度な知識・技能を持つ社員が採用できる
ジョブ型雇用の場合、仕事内容やスキルを明確にして採用するため、条件が良ければ高度な知識や技能を持つ人材が採用できます。求職者も、自分の知識や技能を的確に活かせる職場が短時間で見つかるので、双方にとって良い結果に繋がりやすいでしょう。
高度なスキルを必要とするプロジェクトも、ジョブ型雇用を使えば新規で起ち上げやすくなります。すぐにプロジェクトを任せられる人材を雇用したいなら、ぜひこの雇用形態を活用しましょう。
ジョブ型雇用のデメリット
一方、ジョブ型雇用にはデメリットもあります。デメリットを企業側、従業員側からそれぞれ紹介するので、採用担当の方は必見です。
企業側のデメリット
企業型がジョブ型雇用を実施するデメリットには以下のような点が挙げられます。
- 優秀な人材を他社に引き抜かれるリスクがある
- 転勤や配置換えを命じにくい
雇用型ジョブの場合、募集する仕事のエキスパートを採用しやすいメリットがあります。しかし、他の仕事もできる柔軟な人材が採用しにくいのがデメリットです。
無理に異動を命じれば、自分のスキルや経験を頼りに再転職されてしまう恐れもあります。特に、期間限定ジョブに特化型人材を配置する場合には注意が必要です。
従業員側のデメリット
従業員からみたデメリットとしては、常にスキルアップを求められることや柔軟な働き方ができないことが挙げられます。特に、提示された給与が高額の場合は結果が出なかったり会社が望むような仕事ができなかったりすると、会社に居づらくなり辞めてしまうかもしれません。
「この会社で長く働きたい」と思った場合は、他の部門への配置換えも受け入れるなど柔軟な対応が必要になるでしょう。
ジョブ型雇用を採用するか迷ったら「採用の窓口」に相談を！
ジョブ型雇用は会社や仕事内容によって向き・不向きがあります。導入を検討している場合は、メリットだけでなくデメリットも把握したうえで、決断しましょう。
自社にジョブ型雇用が向いているか迷った方は、ぜひ「採用の窓口」にご相談ください。当社にはコンサルタントも在籍しており、柔軟な採用相談が可能です。
